家は日本では一生ものという価値観がありますが、検査も義務つけられていませんし罰則規定などもありません。
日本は地震大国なので築30～50年などの木造住宅が多く地震リスクに晒されている状況です。
記憶に新しい東日本大震災が発生した際にもたくさんの木造住宅が地震で倒壊し津波で流されました。
木造住宅の寿命は？
一般の木造住宅でも木材は丈夫で長持ちしますので、地震や風に対して配慮がされている構造で湿気や雨水などに対してしっかりとした劣化対策が行われているなど維持管理を丁寧に行っていれば100年くらいは持つと考えられます。
古い木造建築のお寺などもあるように、木材自体の寿命は長く一般住宅で用いられる木材だったとしても100～200年は強度が落ちないことも木材の経年変化の研究によって分かっています。
日本とアメリカの違い
日本の場合、耐用年数を超えた物件の価値はゼロとみなされますが、アメリカだと土地よりも建物の価値が非常に高いことが常識になっています。
市役所が1年から2年に1度検査を行って生活する為の不具合は修繕することが義務付けられています。
築80～100年などの木造住宅やレンガ物件が多くあるなど、アメリカは築年数が非常に長い傾向です。
日本で築古物件は取り壊して再度建築することが一般的ですが、家を建てる際に100年は住むという意識で定期的にメンテナンスを行っていけば親子3代に渡って住む事もできるでしょう。
旧耐震基準から新耐震基準への変更点は？
旧耐震基準は震度5程度の地震が発生した場合でも倒壊しないことが基準になっています。
しかしこれは倒壊しないということが基準になっているので、ヒビが入ったり住めなくなるということは問題視されていません。
そのため新耐震基準で基準の見直しが行われ、震度5程度の地震で倒壊しないことから中規模の地震動でほとんど損傷しないという基準に変更になりました。
新耐震基準の特徴
震度6や7の大地震が発生した場合の基準も考慮されており、そのような地震が発生した場合でも倒壊しない強度を基準とされています。
国土交通省のホームページには、「建築物の存在期間中に１度は遭遇することを考慮すべき極めて稀に発生する地震動に対して倒壊・崩壊するおそれのないこと」と記載があることからも巨大地震にも対応できる強さがあることがわかります。
建物の状態を確認して地震が起きた際の対策を
日本は木造住宅が多く建っていますが、定期的なメンテナンスを実施していけば木造でも100年ほど住み続けることも可能でしょう。
ただし耐震基準などは旧・新どちらになっているか確認しておく必要がありますし、それに加えてもし地震が起きた際の対策も念のために講じておく必要もあるでしょう。
