地震が発生した場合に対策を行うのであれば、津波災害の危険性についても十分把握した上で対策を行う必要があります。
地震はいつ発生するのか誰にも予測ができません。
津波は地震に伴って発生するため、対策については現状を踏まえた上で不十分な面はどこかを点検しながら被害を軽減するための策を練る必要があります。
予想外の津波が発生した場合の想定を
特に海周辺に住まいがある場合、津波は防波堤や防潮堤、海岸堤防や護岸等を打ち砕いて予想区域を越えて押し寄せる場合もあります。
もしも避難所自体が飲み込まれた場合など、東日本大震災の大津波を教訓としてハード面、ソフト面から対策していく必要があります。
想定の範囲を超えた事態においても、最優先されるのは命を守るため対策です。
津波は大雨よりも発生頻度が低い災害ではありますが、近年地震が多発していることからも油断できない状況と言えるでしょう。
居住地域の津波ハザードマップを確認
ハザードマップでは想定できる津波高や防波堤、防潮堤、海岸堤防、護岸等での効果も考慮した上での浸水予想区域などが確認できます。
どの程度の津波が発生したらどの地域が危険エリアになるかを知るための材料として利用することができるでしょう。
津波災害から命を守るためには、まずできる限り高い場所に迅速に避難することが必要ですので避難場所の確保、そこまでの避難ルートを確認しておく必要があります。
避難するタイミングとしては、沿岸付近で強い揺れを感じた場合はもちろんですが、揺れが弱い場合でも長時間ゆっくりとした揺れを感じた場合にはすぐに避難することが必要になります。
地震速報は頼れる？
気象庁は10万通りというシミュレーション計算を行い、その結果を津波予報データベースの構築に活用しています。
緊急地震速報なども技術の進歩により素早く発令されるようにはなりました。また、地震発生から2～3分で津波警報・注意報の発令など迅速にできるような体制に努めているようです。
自分の家が津波で流されてしまった場合
まずは命が最優先ですので家が津波で流されそうになってもすぐに避難することが一番です。
避難後事態が休息し、家に戻ったら津波で流されていた、もしくは津波により家の中は泥だらけで家財も散乱していたという場合はどうなるのでしょう。
火災保険で補償が受けられるのかというとそうではなく、地震保険に加入していなければ地震・噴火・地震などによる津波が原因の損壊や埋没、流失による損害については補償されません。
また、地震が原因で火災が発生した場合による損害についても対象外となります。
津波と地震はセットで対策の検討を
地震保険は火災保険の保険期間の途中からでも加入することができます。
もしも津波対策を検討するのであれば、まず家の火災保険は地震保険に加入しているのかを確認しましょう。備えておくことで生活再建に役立たせることができます。
